ネット会議　ネット会議参加者リスト

ネット会議日本語参加者略歴 小林　一 地域振興整備公団企画調査部長代理、地域づくり事業推進室長 1974年地域振興整備公団入団以来、地方でのニュータウン開発、産業団地開発に従事。いわきニュータウンで「いわきテレワークセンター」の設立を支援。アジア地域の開発にも関心があり、国連機関「国連地域開発センター」主催による、タイ、マレーシア、インドネシアで行われた地域開発と産業団地開発に関する国際セミナー参加等を通じ、日本を含むアジアの地域開発の重要戦略として情報通信ネットワーク整備を考えてきた。 小林　偉昭 日立製作所情報コンピュータグループ事業企画本部ネットワーク事業推進室室長 光ＩＰネットワーク事業として、ルータや光伝送装置、モバイル製品の開発企画推進。携帯電話や、携帯電話、さらに情報家電等のＩＰｖ6によるエンドツーエンドのセキュア通信環境実現や、家庭への高速光ネットワーク接続環境の実現技術と家庭利用者へのサービス創出にも関心を持っている。 小林　正己 三井物産ＩＴ推進部次長 上智大学でスペイン語を専攻。メキシコ留学の後、三井物産に入社。営業では繊維・鉄鋼と情報産業担当。管理部門では投資の管理と情報産業部門の戦略を企画。海外駐在通算9年、メキシコとペルー三井物産社長を歴任した。情報産業部門では物産システムインテグレーション社長、メディア映像室長（衛星・アニメ・映画・テレビショッピングなど）、ユニシス事業室長（ユニシス製ハード・システム、その他のソフトウエアの販売、新規事業の立ち上げなど）を歴任。99年より情報通信システム部長就任、Client Server型の社内システムの責任者。 児山　淳弥 三菱電機株式会社　通信システム開発センター通信システム開発部　主管技師長 主に無線通信関係の標準化活動に従事。 近藤　均 ビザ・インターナショナル日本総支配人代理 入社以来約15年間ペイメントシステムの構築に関わる。この数年間は特にICカードとECのプロジェクト推進を担当。 酒井　雅子 未来証券常務取締役 1982年３月一橋大学法学部卒業。同年４月日本合同ファイナンス（現在のジャフコ）入社。87年12月日本アセアン投資（現在の日本アジア投資）入社。98年10月未来証券設立と同時に取締役就任。99年６月より現職。 http://www.miraisec.co.jp 櫻井　豊 日本シスコシステムズ　マーケティング本部部長 1982年早稲田大学理工学部卒。電線メーカーを経て、93年日本シスコシステムズ（株）に入社、プロダクトマーケティングを担当。96年からサイエンス・オフィス部長として、Cisco社のソリューションの策定ならびに普及活動に携わり、98年より事業企画とソリューションマーケティングを担当。著書に「マルチメディア・ネットワークの設計」（日経BP社）がある。山梨大学工学部非常勤講師。 佐々木　かをり ユニカルインターナショナル代表取締役社長 1987年ユニカルインターナショナル設立。外国語と女性をキーワードにメッセージマネジメントを行っている（http://www.unicul.com/）。88年NBCのアントレプレナー特別賞受賞。Young Entrepreneurs' Organization日本支部第2期会長。Network for Aspiring Professional Women代表。96年より毎夏「国際女性ビジネス会議」開催。女性向サイト「ウィメンズゲートウェイ」(http://www.women.co.jp/)運営。87年よりテレビ朝日「ニュースステーション」などでニュースリポーター、96年7月よりTBSテレビ「CBSドキュメント」キャスター。国際、女性、ネットワーク、インターネット関連での執筆、委員、講演、セミナーなど多数。著書に「妊婦だって働くよ」、「ギブ＆ギブンの発想」、翻訳に「インテル戦略転換」、「クリッキング」、「さよならメリルリンチ」他。 佐谷　聡太 ジェイ・ピイ・エス・エス代表取締役社長 主に個人・ＳＯＨＯ向けにマルチメーカー対応のコンピュータサポートサービスを提供している。一般消費者ユーザの代弁者を自認。 佐藤　英明 インターナショナル・ネットワーク・セキュリティ ＣＥＯ 1973年中央大学卒。86年12月から98年6月まで（株）ヒューコム代表取締役、同年６月〜９月（株）インターヒューコム代表取締役、同年10月より現職。著作：「ｲﾝﾀｰﾈｯﾄ･ﾌﾟﾛﾄｺﾙﾊﾝﾄﾞﾌﾞｯｸ」（編集委員長、朝日新聞社刊行予定）、「プロトコルハンドブック」（編集委員長、朝日新聞社刊）、「ＭＮＰオフィシャルハンドブック」。 佐藤　英丸 メディア・メトリックス・ジャパン代表取締役社長 早稲田大学理工学部卒業後、米国スタンフォード大学大学院工学部修士課程を終了。専門は自動制御工学とコンピュータサイエンス。1980年日本ユニバック（現日本ユニシス）入社、コンピュータによるアニメーション製作システムの開発や、CAD、画像処理システムの開発に携わる。87年シチズン時計に入社、直ちにCitizen　Systems，Inc．（米国カリフォルニア州）に出向。製品企画課長、部長、社長（超小型パソコンの開発およびマーケティング）を歴任。96年Citizen America Corporation（米国カリフォルニア州）の代表取締役社長。97年12月日本へ帰国と同時に、AOLジャパン代表取締役社長に就任。会長を最後に99年11月退任。97年12月Media　Metrix, Inc.日本法人立ち上げに参画し､現在に至る。 Zhen Yu Shi (Stella) Star TV Japan Branch　アカウントマネージャー 学生、社会人を経て来日8年。大手広告代理店の海外メディア関連部門に２年半勤めた後現職に就く。ネットアドバタイジングや伝統メディアとニューメディアの競争、統合に注目している。 杉井　鏡生 インフォメーション・コーディネーター 1948年生まれ。明治大学政治経済学部経済学科卒業。東洋経済新報社で経済雑誌の編集、データベースの企画開発をした後、85年に独立。以来、SOHOで地域や組織の情報化に関するフリーのリサーチやコンサルティングを行っている。 鈴木　丈一郎 日本ＢＴ戦略企画部戦略開発部長 英国ＢＴ(British Telecom)の日本市場における事業企画、立案を担当。 鈴木　寛 慶應義塾大学環境情報学部助教授 1986年東京大学法学部公法学科卒業後、通商産業省入省。95年より通産省産業政策局及び機械情報産業局において情報政策の企画立案に一貫して従事。特に、ＥＣＯＭの設立、情報教育の必修化、内閣高度情報通信社会推進本部「高度情報通信社会構築のための基本方針及びアクションプログラム」の策定、不正アクセス禁止法の制定、産業・社会情報化基盤整備事業、教育の情報化推進事業などの企画・立案・実施に従事。99年4月より現職。専攻は情報社会論、政策立案論、ネットワーク・コミュニティ論、ソーシャル・プロデュース論など。2002年サッカーワールドカップ日本組織委員会（ＪＡＷＯＣ）情報通信委員、「インターネットと教育」研究者協議会顧問、国際大学グローコム客員研究員、早稲田大学情報教育総合支援プロジェクト（ＪＥＲＩＣ）顧問などを兼任。 須藤　修 東京大学社会情報研究所教授 情報経済論、環境経済学、社会情報学を専攻。主要著作として、『複合的ネットワーク社会』（有斐閣）、『電子マネー』後藤玲子との共著（ちくま新書）、『ソフトウェア社会進化論』ポール・リルランクとの共著（富士通ブックス）、『生命系の社会科学』共編著（岩波書店）など。経済学博士。 関口　和一 日本経済新聞社編集局産業部編集委員兼論説委員 1982年一橋大学法学部卒業、日本経済新聞社入社、編集局流通経済部配属。88-89年フルブライト研究員として米ハーバード大学国際問題研究所に留学。89年英文日経（現Nikkei> Weekly）キャップを経て90-94年ワシントン支局特派員。94年電機業界担当キャップ、95年日経産業新聞「サイバースペース革命」企画担当キャップ。96年から現職。文化庁著作権審議会専門委員、早稲田大学非常勤講師、明治大学非常勤講師を兼務。 著書に「パソコン革命の旗手たち」（日本経済新聞社刊・予定）「著作権の基礎知識」（共著、宣伝会議刊）「開戦前夜のディスカッション」（実業公報社刊）「ＦＣビジネス成功の条件」「売れ筋が変わった」「新価格革命」「サイバースペース革命」「サイバービジネス最前線」（以上共著、日本経済新聞社刊）「モダンタイムス2001」（共著、日経ＢＰ社刊）など。論文に「日米における知的所有権問題」（ハーバード大学）がある。 関根　千佳 ユーディット代表取締役 1981年九州大学法学部法律学科卒。同年、日本IBMにSEとして入社。88年より2年間 米国ロサンゼルスに滞在。日本における福祉と情報の融合の必要性を痛感。93年 IBM SNS（スペシャルニーズシステム）センターを開設。以来、高齢者・障害者の技術利用について、年間数千件の相談に応じたり、新製品の企画／販売支援を行う。 95年障害者支援技術のWeb上のDB、こころWeb（ http://www.jeida.or.jp/document/kokoroweb/ ）を開設し、業界内の情報化を推進。98年日本IBMから独立し、ユーディット (情報のユニバーサルデザイン研究所）を設立。現在、通産省や郵政省の情報アクセシビリティに関する委員会活動や、金沢大学、大分医科大などの非常勤講師も勤めている。 高木　寛 ｊＴＲＵＳＴｃ，ｉｎｃ．代表取締役 1986年頃から、パソコン通信などの電子ネットワークに関するフリーランスのジャー ナリストとして活動。その後電子コミュニティーのデザインに関するコンサ ルティングなどに関わる。現在はネットワークビジネスを展開する企業を対象に個人情報保護に関するコンサルティングを行っている。 たき澤　諭 日本興業銀行産業調査部情報通信グループ 98年12月より産業調査部に所属し、通信業界の動向調査を担当。特に、移動体や地域系の競合動向や高速大容量インターネット接続サービスを巡る動向等をフォロー。 田澤　由利 ワイズスタッフ代表取締役 奈良県生まれ。上智大学外国語学部イスパニア語学科卒業。シャープ（株）にてコンピュータ関連の技術、企画、販売促進等の業務に従事した後、フリーライターとして独立。以来、3人の娘の出産、夫の5度の転勤による引越しを経つつ、ＳＯＨＯとして、パソコン関連の書籍や雑誌のライティングをする。現在は、北海道北見市に在住。子育て・介護などで社会に直接でることができずにいる有能な女性が、ネットワークを活用することにより、会社で働いている男性と同等の仕事をこなし、社会参加できることを目指し、活動中。著書は、「主婦だってパソコンできる！」（朝日出版社）など、パソコン関連を中心に11冊。 種村　貴史 日本経済新聞社電子メディア局マルチメディア事業部次長 NIKKEI NETにおけるＥコマースの可能性を含むウェブ戦略を担当。主に米国の事例の調査が中心。

Copyright 2000 Nihon Keizai Shimbun, Inc., all rights reserved.