セッション・キーノート

ターゲットを絞り込み

ポール・キャンドランド氏

キャンドランド氏

当社は世界でテーマパークや映画など、様々な手段で消費者に対してコンテンツを提供してきた。しかし、売上高や利益に占める割合をみれば、テレビを中心とするメディア部門の比率が最も大きい。日本でもこうしたメディア事業を伸ばす余地がある。

コンテンツを効果的に消費者に届けるには、ターゲットをはっきり絞りこむ必要があるだろう。

パネルディスカッション

衛星放送が軸 不変

和崎　信哉氏

和崎氏

インターネットによる動画配信の市場が伸びているが、当社は当面、衛星放送中心にコンテンツを提供するという軸足は変えずにやっていく。ネット配信には関心があるが、BSの有料放送は受信機の普及でまだまだ伸びる余地がある。独自制作のドラマやドキュメンタリー番組を質、量ともに充実させたい。

CATVに潜在力

森泉氏

森泉　知行氏

有料放送の世帯普及率が欧米に比べ低水準なのは、積極的に多チャンネル市場に加わらなかったケーブルテレビ（CATV）会社の責任も大きい。ただ、CATVには大きな潜在力がある。全国で約3000万世帯がケーブルでテレビを見ている。NTTの光ファイバーを上回る世帯カバー率だ。これを有効活用するために、様々な対策を打っていく。

細かなニーズに対応

秋山　政徳氏

秋山氏

本格的な多チャンネル時代をにらみ、対応が遅れていたハイビジョン化を今年度から積極的に進める。コンテンツの充実も併せて取り組む。価値観の多様化が進み、視聴者の目は厳しい。きめ細かなニーズに対応する必要がある。

コンテンツに注力

ブレンドル氏

クリスティーン・ブレンドル氏

新聞業界は変革の時期を迎えている。米新聞業界の不振はダウ・ジョーンズも例外ではないが、信頼されるコンテンツ提供に注力していく。読者がお金を払う価値を見いだしてくれるコンテンツについては広告ビジネスも成長の余地があると思う。